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Jウォッチャー ~日本サッカー深読みマガジン~

【無料】Jリーグ、50クラブの経営情報を先行発表。全体では拡大均衡で推移。単年度赤字クラブは増加。


5月26日、JFAハウスにて、3月決算の柏、磐田、YS横浜を除く50クラブの経営情報を先行発表した。
会見には公益社団法人日本プロサッカーリーグ経営本部の青影宜典クラブ経営戦略部部長が出席し、概要の説明を行った。

主なトピックスとして発表されたのは以下の通り。(J1・J2・J3の表記はすべて2016年度のもの)

(1)J1・J2・J3合計の事業規模は約930億円となり、2015年度と比較し、約55億円増加(2011年度以降、6年連続で増加している)同時に営業費用も約53億円増加し、拡大均衡で推移している。

⇒営業収益では、鹿島がリーグ戦優勝やクラブワールドカップでの好成績もあり約12億円の増加、そしてG大阪も吹田スタジアムでの入場料収入を約6億円増加させたことにより大幅に増加。また、
広告料収入では、J1で鳥栖が4億円、名古屋が3億円アップ、J2では清水が3億5千万、札幌が2.7億、C大阪が2.3億アップさせている。
入場料収入では、J1ではG大阪(6億)と浦和(2億)、川崎Fが1億円以上増加させている。またJ2では山口が1億円以上の入場料収入をアップさせている。

(2)2015年度に引き続き、J1・J2・J3全てのクラブで、3期連続赤字、債務超過がゼロとなる見込み。

⇒ただし、J1・J2では仙台、群馬、町田、金沢、京都、讃岐、愛媛(※)、長崎が単年度で赤字。J3では盛岡(※)、福島、鳥取、琉球が単年度赤字。

※愛媛、盛岡は2期連続赤字となり、クラブライセンス交付がされるためには、2017年度の単年度黒字がマストとなる。

【参考】Jリーグクラブライセンス交付規則(PDF)
https://www.jleague.jp/docs/aboutj/clublicense2017_01.pdf

(3)今回の経営情報開示より、「物販収入」「物販関連費」を新たに開示対象とする。

⇒近年、物販収入そのものがその他収入の中で相対的に高い割合を占めていることと、スポーツビジネスにおいて柱となる売上項目であることが背景となっている。

※会見での内容、コメントの詳細については後日掲載する予定です。

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