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アカデミーマネジメント人材の養成について「3年かけて全クラブが回れるように今のところは考えています(原副理事長)」J.LEAGUE PUB Report2019発行に関するメディアブリーフィングより(10)

2019年12月23日、JリーグはJFAハウスにて、J.LEAGUE PUB Report2019発行に関するメディアブリーフィングを開催した。
ブリーフィングでは、村井満Jリーグチェアマンが全体の総括を行ったほか、原博実副理事長がフットボールの分野を、木村正明専務理事が事業領域、米田恵美専務理事が財務と社会連携について、それぞれの分野別に振り返った。

今回から数回に分けてブリーフィングの様子を出席者のコメントを追いながらお届けします。

(9)はこちら

~質疑応答~


○原博実副理事長

Q:アカデミーマネジメント人材の養成について。具体的に何人くらいの対象なのか規模間やイメージを教えてください。
「2019年は18人くらいでやっていました。55クラブあるうちそれを3つくらいに分けてやっています。グループディスカッションや4人一組でミーティングをしたりしているので、(55クラブ)まとめていっぺんにやると、内容が薄くなってしまいます。2020年は20人くらいの規模でやる予定で、3年かけて全クラブが回れるように今のところは考えています。アカデミーマネジメント人材の養成というのは、アカデミーダイレクターのようなところですね。
ヘッド・オブ・コーチングというのは、どちらかというとサッカーのトレーニングであったり、個を伸ばすためにどういうふうに個人ミーティングをしたりでどうデータを使っていくのかというところです。
例えば、地域や学校との関係とかクラブのトップチームとの関係、そういったところのマネジメントがしっかりできる人の育成を目指しています」

Q:(2017年から始まった)理念強化配分金がうまく使われて、競技力の向上に寄与しているのかどうか、いろいろ見え難い部分があるかと思いますが、原副理事長のご意見を教えてください。
「(2017年から)川崎フロンターレが2回連続優勝していますが、理念強化配分金の用途はトップチームの強化でいい外国籍選手を連れてくるということもありますし、育成の環境を変えていく、例えばクラブハウスを良くしたり、アカデミーの環境を良くしたり、すぐに結果が出にくい部分ですが、そのクラブの置かれている現状でどこに使うのかはクラブに任せています。これからいろいろと出てくるんじゃないかと思います。すぐに効果が出るとは限らないと思います」

川崎Fの理念強化配分金の内訳

Q:2019シーズンから外国籍選手枠が広がって、競争が激しくなったという話を出されていました。Jリーグはすごく数字やデータをよく出していますが、優勝した横浜FMのスプリント回数がものすごく多くて他のチームを圧倒していました。例えば、そういったものを数字でまとめたもので、外国籍選手でスプリント回数(と日本人選手との比較など)そういったものはありますか?
「一応PUBレポートの7Pに簡単ですがトラッキングデータの中で、走行距離やスプリント回数が書いてあります。外国のリーグとの比較もデータを調べればあると思います」

Q:そういうイメージではなくて、例えば横浜FMは日本代表が強くなるための一つのカギになるのではという印象があります。Jリーグで外国籍選手の登録枠を撤廃したのは、そういういい見本になる模範になるような選手―FWの決定力やDFの力とか―そういった数字的なデータがあれば教えてください。
「そういうデータは・・・ちょっと考えます。上手くあてはまるデータなのかはわかりませんが。ただ、いい外国籍選手と日本人選手が競争しながら、日本人選手も見習ったりしながら。またワントップで(日本人選手が)出にくい場合は違うクラブに移籍したりとか、競争が激しくなっているのは事実です」

(11)へ続く

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