2020年度Jリーグクラブの34クラブが単年赤字、10クラブが債務超過に
Jリーグは、2020シーズンのJ1、J2、J3全クラブのうち、3月決算である柏、湘南、磐田を除いた53クラブについて、先行して経営情報を開示した。
コロナ禍によって厳しい数字となり、単年度の赤字クラブは約6割の下記34クラブ。
札幌、仙台、鹿島、浦和、FC東京、川崎F、名古屋、G大阪、C大阪、広島、鳥栖、大分、山形、水戸、千葉、東京V、甲府、金沢、岡山、山口、福岡、長崎、琉球、岩手、秋田、YS横浜、相模原、長野、藤枝、沼津、鳥取、讃岐、熊本、鹿児島
債務超過に陥るクラブは約2割の下記10クラブ。
仙台、C大阪、鳥栖、東京V、山口、福岡、秋田、YS横浜、長野、鳥取
なお、経営継続が困難に陥っているクラブは存在しない。また特例措置により、債務超過でもライセンスは交付される。猶予期間として、債務超過が解消されなくてもよいが、前年度より債務超過額が増加してはいけない。新たに債務超過に陥ってはいけない。3期連続赤字のカウントを2022年度末よりスタートとして、2021年度以前の赤字についてはカウントしない。
木村専務はこの状況について「リーマンショックの後に、経済的危機が起きた時に金融機関からたくさんお金を貸し出すようになっていて、債務超過であってもお金が借りることができるので現金が回って倒産がないような状態がサステナブルな観点からも含めて、世界的な潮流になっていると思います。クラブが債務超過でも現金足らずで倒産するリスクが以前に比べてかなり減っていると思います。ただライセンス制度に引っかかる可能性がありますから、2022年度の債務超過額が、2021年度の債務超過額より多いと、その時点でライセンスアウトになりますので、来年がライセンス上、経営的にも厳しい年になると思います」と説明した。
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